ＪＳＴ（理事長　北澤 宏一）は、理科教育支援センター（センター長　有馬 朗人）にて、小学校理科教育の適切な支援策を探るため、平成２３年１月から２月にかけて、全国の公立小学校約１０００校で学級担任として理科を教えている約２２００名の教員と約２４０００名の６年生の児童を対象に、アンケートによる全国調査を実施しました。
集計結果は、下記のウェブサイト「理科支援ネット」で公開しています。

http://rikashien.jst.go.jp/elementary/cpse_report_014.pdf（PDF:2,459KB）

ＪＳＴ（理事長　北澤 宏一）の理科教育支援センター（センター長　有馬 朗人）では、中学生の段階で理数領域への強い意欲や才能を見いだして、才能を伸ばす仕組みや支援策について検討を行い、報告書「中学生の才能を地域を挙げて育てるために」をとりまとめました。
報告書では、中学生段階の才能育成として、地域で連携するシステムを構築することが重要であるとしています。具体的には、中学校だけではなく、地域の教育委員会と科学館・博物館、大学・研究機関、企業・ＮＰＯなど関係機関が連携し、理数領域において才能の芽を持つ中学生に対して、発展的な学習機会および研究指導を提供し、才能育成とともに彼らのキャリア意識の向上につなげることを提案しています。また、ＳＳＨ指定校など、理数教育に重点を置いた高等学校とも連携することで、子どもたちの進路に対する意識を高め、保護者の理解を深めることも期待できると考えています。さらに、中学校教員も積極的に参画し、学校外の取り組みを学校の学びとつなげ、地域の関係機関とともに継続的に育成することも提案しています。

ホームページで報告書の全文を公開しています。（PDF:810KB）

才能教育分科会メンバー

才能教育分科会議事録・配布資料

＜検討の経緯（才能育成施策検討ワーキンググループ）＞

　ＪＳＴは、平成２１年度に外部の有識者による才能教育分科会（主査：山極 隆（玉川大学　名誉教授））を立ち上げ、理数系の才能育成について現状を分析し、今後の課題とその解決に向けた方策について報告書「科学技術イノベーションを支える卓越した才能を見出し、開花させるために」（PDF:1.53MB）をとりまとめました。
　さらに、平成２２年１２月には学校現場の関係者を中心とした才能育成施策検討ワーキンググループ（リーダー:伊藤 卓（横浜大学　名誉教授））を立ち上げ、中学校段階の子どもたちの才能を見いだして高等学校段階での才能を伸ばす取り組みにつなげる具体的な支援策について検討を行いました。今回作成した報告書「中学生の才能を地域を挙げて育てるために」（PDF:810KB）は、上記ワーキンググループの検討結果をもとに才能教育分科会で審議を行い、とりまとめたものです。

才能育成施策検討ワーキンググループメンバー

才能育成施策ワーキンググループ会合議事録・配布資料

才能育成施策検討ワーキンググループ報告書（PDF:985KB）

ＪＳＴ（理事長　北澤宏一）は、平成２２年７月に「理科を教える小学校教員の養成に関する調査」集計結果（速報）を発表後、さらに分析を進めた結果をまとめ、この度報告書を公表いたしました。
本調査は、平成２２年１月から３月にかけて、小学校教員を養成する大学及び短期大学の理科に関するカリキュラムを担当する教員の代表（７７機関）と、平成２２年４月から小学校での教職を希望する学生（７３２名）を対象に行ったもので、小学校教員の養成段階で、理科を教えるために必要な知識・能力がどのような環境でどの程度教育されているかについて実態を明らかにする目的で実施したものです。 今回の分析では、国公立大学と私立大学の教員養成課程の違い、選修教科として理科を専門とする学生（理科選修）とそれ以外の学生（非理科選修）の違い、大学で特定の内容（例えば実験科目）を履修した学生と履修していない学生の違い、高校で理科の各分野を履修した学生と履修していない学生の違い、カリキュラム外での特定の活動（例えば理科支援員）を経験した学生と経験していない学生の違いなどが明らかとなりました。 調査の概要、分析によって新たに明らかになった知見（抜粋）、報告書の電子ファイル等は、下記のアドレスからダウンロードできます。

報告書の概要（分析によって新たに明らかになった知見（抜粋））（PDF:192KB）

報告書（全体）（PDF:1.048KB）

（参考）「理科を教える小学校教員の養成に関する調査」集計結果（速報）について
（平成２２年７月１６日発表）

ＪＳＴ理科教育支援センターでは、都道府県・政令指定都市における理科教育の課題や解決への取り組みについて、教育委員会・教育センターで理科を担当されている指導主事、研究主事等の方々が相互に情報を交換し共有する場として、平成２１年度より「各地域における理科教育支援の基盤づくりに向けた検討会」を開催しています。
平成２２年１月１４日（木）、１５日（金）に開催されました第１回、及び平成２３年１月１２日（水）、１３日（木）に開催されました第２回の検討会の報告書をまとめました。
報告書は、下記のアドレスからダウンロードできます。

第１回　検討会報告書（PDF:29MB）

第２回　検討会報告書（PDF:11MB）

ＪＳＴ（理事長　北澤 宏一）は、平成２２年１月から３月にかけて、小学校教員養成の認定を受けている学科・課程・専攻等を有し、平成２２年３月に卒業予定の学生が在籍する大学（１２５校）及び短期大学（３０校）を対象に、理科に関する履修科目・設備等、小学校での教職を希望する学生の理科に対する意識等に関する質問紙による実態調査を実施しました。
理科に関する履修科目・設備等、また、学生の理科に対する意識、教材に対する理解、指導技能に関する自信度などについて調査した結果、授業時間や実験設備・機器等の不十分な大学等の教育環境、また、特に非理科選修（理科の専門性を高めるコースに所属していない）の学生の理科指導に対する苦手意識の高さが明らかになりました。
集計結果（速報）は、下記のアドレスからダウンロードできます。
http://rikashien.jst.go.jp/investigation/cpse_report_010.pdf

ＪＳＴ（理事長　北澤 宏一）は、理数系の才能教育の推進について現状を分析し、今後の課題とその解決に向けた方策を検討するため専門家による検討を行い、このほど報告書「科学技術イノベーションを支える卓越した才能を見出し，開花させるために」を取りまとめました。
ＪＳＴは本報告書を踏まえ、国や地方自治体など社会との連携・協力を進めるとともに、現在実施しているスーパーサイエンスハイスクールや未来の科学者養成講座を含め、今後、理数系才能教育の推進に取り組んでいきたいと考えています。
報告書の全文は、下記のウェブサイト「理科支援ネット」で公開しています。
http://rikashien.jst.go.jp/highschool/cpse_report_008.pdf

才能教育分科会メンバー

議事録・配布資料

ＪＳＴ（理事長　北澤 宏一）は、平成２１年３月に発表した「平成２０年度高等学校理科教員実態調査」集計結果（速報）について、全体の傾向を要約するとともに、さらに調査データを分析し、得られた新たな知見を「調査報告書」にまとめました。
本調査は平成２１年１月から２月に、ＪＳＴと国立教育政策研究所が共同で全国の約９００校の高等学校で理科を教える約３３００名の教員を対象に行ったもので、理科の教育環境や研修の状況などに関する実態を探るものです。
報告書の全文は、下記のウェブサイト「理科支援ネット」で公開しています。
http://rikashien.jst.go.jp/highschool/cpse_report_009.pdf

JST理科教育支援センターでは、専門委員会を設け、理数系の才能教育について現状を分析し、今後の課題について、検討を行い、このほど中間まとめ「科学技術イノベーションを支える卓越した才能を見出し，開花させるために」をとりまとめました。
本中間まとめは、理科教育支援検討タスクフォースの下に、専門委員による分科会を設け、JSTがこれまで実施してきたSSH事業や未来の科学者養成講座を含め、今後の理数系の才能を育てるシステムをいかにして構築するかについて、検討を行ってきたものです。
分科会は、山極隆・玉川大学学術研究所特任教授を主査に平成21年１月を皮切りに６回にわたり議論を重ね、本中間まとめを取りまとめました。
今後の理数系の才能を育てる取り組みを社会の支持を得て推進するために、中間まとめの段階で公開し、シンポジウム等を通じて、幅広い方々のご意見を頂戴し、検討を深めて参りたいと考えております。

ホームページで報告書の全文を公開しています。

才能教育分科会メンバー

議事録・配布資料

「平成２０年度小学校理科教育実態調査及び中学校理科教師実態調査に関する報告書（平成21年3月30日）」について、改訂版を刊行いたしました。
本報告書は、公立中学校の理科教員及び公立小学校の理科を教える教員を対象とした、理科教育環境・研修の状況などに関する全国的アンケート調査の結果を統合し、小中学校全体の傾向を要約するとともに、小・中学校調査データの分析をさらに進めて得られた新たな知見を報告したものです。
報告書（改訂版）は、下記のアドレスからダウンロードできます。
http://rikashien.jst.go.jp/investigation/cpse_report_006A.pdf

改訂版では、一部、表記の訂正を行っておりますので、こちらをご参照下さい。
訂正ポイント

文部科学省から理科教育振興予算拡充のための基礎資料を整えたいとの要請により、4月1日から4月14日まで、理科実験用の備品の充足状況を本サイト（理科支援ネットhttp://rikashien.jst.go.jp）にて、調査いたしました。
調査にご協力いただき、ありがとうございました。
調査結果につきましては、以下のURLからご覧下さい。
http://rikashien.jst.go.jp/investigation/cpse_report_007.pdf

ＪＳＴ（理事長　北澤 宏一）と国立教育政策研究所（所長　近藤 信司）は、平成２１年１月〜２月に、全国の約９００校の高等学校で理科を教える教員を対象とした理科の教育環境や研修の状況などに関する全国的なアンケート調査を共同で実施し、3月30日にプレス発表されました。
集計結果（速報）は、下記のアドレスからダウンロードできます。
平成20年度高等学校理科教員実態調査集計結果（速報）
第Ｉ部　調査と結果の概要
→http://rikashien.jst.go.jp/highschool/cpse_report_005_1.pdf
第II部　集計結果
→http://rikashien.jst.go.jp/highschool/cpse_report_005_2.pdf
第III部　調査票
→http://rikashien.jst.go.jp/highschool/cpse_report_005_3.pdf

ＪＳＴ（理事長　北澤 宏一）と国立教育政策研究所（所長　近藤 信司）は共同で、平成２０年７月に公立中学校の理科教員、８月に公立小学校の理科を教える教員を対象として、理科の教育環境や研修の状況などに関する全国的はアンケート調査を実施し、中学校の調査結果（速報）を９月に、小学校の調査結果(速報）を11月に発表しました。本報告書は両調査結果を統合することで、小中学校全体の傾向を要約するとともに、調査データの分析をさらに進めて得られた新たな知見を報告するのもである。 報告書は、下記のアドレスからダウンロードできます。
http://rikashien.jst.go.jp/investigation/cpse_report_006.pdf

ＪＳＴ（理事長　北澤 宏一）と国立教育政策研究所（所長　近藤 信司）は、本年８月、公立小学校の理科を教える教員を対象とした理科の教育環境や研修の状況などに関する全国的なアンケート調査を共同で実施し、11月20日にプレス発表されました。
集計結果（速報）は、下記のアドレスからダウンロードできます。
http://rikashien.jst.go.jp/elementary/cpse_report_004.pdf

ホームページで報告書の全文を公開しています。

中学校分科会委員

議事録・配布資料

ホームページで報告書の全文を公開しています。

山極座長へインタビュー「日本の理科教育への期待」

審議を終えて−小学校分科会委員からのメッセージ−

議事録・配布資料

日独シンポジウム『日本とドイツにおける理数教育の改善』の開催

日・米・英の寄附金控除制度調査レポート（その１）

サイエンスアゴラ2009国際シンポジウム・ワークショップ

JST理科教育支援センター才能教育シンポジウム

理科を教える教員の養成に関するミニシンポ

諸外国の理科教育の状況に関する調査レポート‘08

EU報告書「今日の科学教育」（日本語訳）の公開

諸外国の教育の現状調査状況の概要について

小学校分科会報告書
報告書「学校と社会が一体となって小学校理科教育の新たな展開を−理科好きの子どもたちの芽を育むために−」の発表について

PISA2006分析結果　−PISAの国際学力調査を読み解く−

National Science Teachers Association (NSTA) のNational Conferenceに参加して

欧州における理科教育の最近の情勢について

海外の英才教育について　−理科教育支援センター研究会より−

平成19年度教育改革国際シンポジウム開催報告

『ＩＥＡ国際数学・理科教育動向調査の2007年調査（TIMSS2007）』

『PISA調査のアンケート項目による中3調査集計結果（速報）について』

平成19年度「教育改革国際シンポジウム」

新学習指導要領について

統計情報（学校基本調査、学校教員統計調査、教育指標の国際比較）